少額資金でまめ株ポートフォリオ

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NY市場は休場、為替は引き続き、1ドル＝90円台半ば。

週末でさらに低調な売買になりそうだし、為替も小動きで上昇する手掛かりはなし。
昨日の82円高が、少しでも残れば上々だと思ったんですけどね。
ところが、売買代金は昨日の5834億円から6701億円に増えて、140円高のほぼ高値引け。
そして、一目均衡表の【雲の下限＝8454円】との距離を広げ、雲の中に突入。
う〜ん、思わぬ結果になりました。

横ばいに近い【25日線＝8366円】との乖離は4.46％。
【12月22日の終値＝8723円】を上回りましたが、ここから先があるとは・・・。
この時の25日線との乖離は4.63％。
翌日は206円安でした。
結局、8750円が壁になっています。
ただ、一目均衡表の雲の中に入ることができたので、今度は雲の下限が支持線に変わるかもしれませんね。

ちょっと気になるのは、先物の売買高が昨日に比べて倍増していること。
売買代金が15％増えただけだった割には、極端な増え方。
売買代金が1兆円を大きく下回る特殊な状況の中、膠着状態で動きそうにないので、無理やり動かしたような感じにも・・・。
8750円の壁を突破するとしても、株券電子化の影響で売買停止になっている銘柄の売買が再開され、通常の売買に戻る年明けまで、おあずけでは。


【本日の結果】
日経平均＝8739.52円　前日比＋140.02（＋1.63％）
日経平均先物＝8730円
騰落レシオ25＝103.9　　RSI＝66.1
MACD＝GCに転換　　新値3本足＝陽線を継続

　　　　　　当日累計　　　　　　　前　場　　　　　　　　後　場
始値　8642.14（09:01）　8642.14（09:01）　8715.11（12:31）
高値　8740.76（15:00）　8718.23（10:29）　8740.76（15:00）
安値　8611.36（09:27）　8611.36（09:27）　8662.49（13:22）
現値　8739.52（16:00）　8695.77（11:30）　8739.52（16:00）

東証一部出来高　11億2939万株（5億3456万株/5億9483万株）
東証一部売買代金　6701億円（3041億円/3660億円）
日経平均先物（1限月）売買高　3万5720枚（1万6196枚/1万9524枚）
寄付き前の外資系証券13社動向　490万株売り/360万株買い
債権先物　139.49円（−0.21円）
10年国債利回り　1.200％（−0.015％）
東証一部配当利回り　2.47％


【現在の保有銘柄と12/26の終値】
（＠は買平均単価、□は新値3本足＝陽線、■は新値3本足＝陰線）
＜本日の成績＝＋2.12％＞　☆☆☆

□ 1334 マルハニチロホールディングス
　　　　　　　　　　＠163----149（＋0）
□ 2613 J−オイルミルズ ＠365----364（＋0）
□ 3088 マツモトキヨシホールディングス
　　　　　　　　　　＠1800----1817（＋64）→【後場始値＝1809円で33％売却】
□ 5301 東海カーボン ＠684----340（＋15）
■ 5401 新日本製鐵 ＠513----288（−4）

　　★鉄鋼大手、高炉休止相次ぐ＜日経＞
　　　　鉄鋼大手で高炉を休止する動きが広がってきた。ＪＦＥスチールは25日、西日本
　　　製鉄所の高炉1基を2009年1月に休止し、改修すると発表。新日本製鉄は3月に
　　　予定していた大分製鉄所（大分市）の改修を約1カ月早める方針だ。大手各社は
　　　数日間の一時休止を繰り返してきたが、長期に稼働を止めることで減産をさらに
　　　強化する。経済産業省は同日、2009年1―3月期の粗鋼生産が前年同期比で
　　　約3割減少するとの見通しを発表。今後、高炉廃棄など一段と踏み込んだ措置を
　　　迫られる可能性がある。
　　　　経済産業省が25日発表した2009年1―3月期の粗鋼生産見通しは2110万トンと、
　　　08年1―3月期に比べ32％（974万トン）減少する。
　　　　1―3月期の落ち込み幅が09年末まで続いた場合、需要の減少は約4000万トン
　　　と高炉（生産能力は400万トン前後）の約10基分にまで拡大する。
　　　　08年度の粗鋼生産見通しは、1億965万トンと10％（約1185万トン）減少する。
　　　年度上半期までは過去最高の水準で推移しており、10月以降の失速ぶりが
　　　目立つ。
　　　　鉄鋼需要の減少に歯止めがかからないことから、ＪＦＥは倉敷地区（倉敷市）に
　　　3基ある高炉のうちの1基を止める方針を決めた。今回の需要低迷で一定期間
　　　止めるのは初めて。同社の粗鋼生産の約1割に当たる年300万トン強の能力が
　　　ある。
　　　　高炉は鉄鉱石を石炭で還元し、自動車鋼板などの母材となる銑鉄を生産する
　　　設備。対象となる高炉は稼働からすでに寿命の目安とされる20年近くが経過して
　　　おり「いずれ改修する必要があった」（ＪＦＥ）。改修時期の前倒しにより、08年度
　　　下期（10―09年3月）の減産を上積みする。
　　　　減産を目的にした休止は約4年ぶり。ＪＦＥは04年、生産集約のため東日本製鉄
　　　所千葉地区（千葉市）の高炉1基を休止したことがある。
　　　　改修は炉内の耐火れんがなどを張り替える作業で、通常は数カ月から1年程度
　　　かかる。再稼働させる時期は鋼材需要の動向を見て判断する。08年度下期の
　　　上期比減産幅は、これまでの計画の約2.5倍の400万トンに拡大する。

　　★鉄連会長「受注減に在庫増、買い控えが追い打ち」＜日経＞
　　　　日本鉄鋼連盟の宗岡正二会長（新日本製鉄社長）は25日の定例会見で、金融
　　　危機が顕在化した10月以降の鋼材受注の急減について、「（実需の減少に）在庫
　　　増と買い控えが追い打ちをかけた」と語った。鉄鋼各社は生産調整を相次ぎ強化
　　　しているものの、「減産規模をどこまで拡大すればいいか見えない」と自動車など
　　　最終製品の需要縮小に減産が追い付かない現状の厳しさを強調した。
　　　　鉄鋼連盟は例年出している次年度の生産見通しの公表を今回見送った。宗岡
　　　会長は「自動車メーカーはじめ取引先の生産水準を読めない」と、理由を説明した。
　　　09年1―3月の生産状況についても「足元より下がるのは確実だが、その水準を
　　　示せない」と述べるにとどめた。
　　　　今後、内需よりも中国や東アジアなど新興国の需要回復がカギを握ると指摘。
　　　生産調整が一段と進むことを条件に、「1―3月期に底を打ち、その後需給が均衡
　　　した状況に戻ってほしい」との期待感も示した。

□ 5631 日本製鋼所 ＠1307----1156（＋0）
□ 5711 三菱マテリアル ＠409----219（＋11）
　　★5％ルール報告＝保有割合の減
　　　　バークレイズ・グローバル・インベスターズ株式会社など
　　　　　51,505,857株＝4.03％（5.11％）

□ 6213 オーエム製作所 ＠646----305（＋18）
■ 6333 帝国電機製作所 ＠985----975（＋10）
　　★レーティング情報＝岡三証券
　　　　投資判断「やや強気」→「中立」

□ 6503 三菱電機 ＠846----553（＋19）
□ 6702 富士通 ＠540----449（＋14）
□ 7202 いすゞ自動車 ＠388----111（＋4）

　　★１１月の自動車生産は20.4%減＜日経＞
　　　　日本自動車工業会が25日発表した11月の国内自動車生産実績は、前年同月
　　　比20.4％減の85万4171台となった。トヨタ自動車など大手全12社が減少した。
　　　単月で20.4％の減少幅は生産統計を集計し始めた1967年1月以来最大。12月も
　　　各社が減産を強化しており、2008年通年でも7年ぶりに前年割れとなる可能性が
　　　ある。
　　　　生産減は2カ月連続。単月の減少幅が20％を超えるのは初めて。これまでは
　　　国内金融不安の影響で販売が落ち込んだ98年5月の19.7％減が最大だった。
　　　生産台数も11月としては98年以来10年ぶりの低水準となった。メーカー別では
　　　日産自動車が35.6％減と大幅に減少。トヨタも27.2％減、三菱自動車も26.6％減
　　　だった。
　　　　世界の自動車販売は米金融危機が深まった9月以降に急ブレーキがかかり、
　　　「特に11月以降の落ち込みは想定をはるかに上回るスピードと広さ、深さ」（トヨタ
　　　の渡辺捷昭社長）となっている。1―11月では2.0％減。12月も各社が減産を強化
　　　しており、通年でも前年割れとなる可能性がある。
　　　　輸出も18.1％減の49万1990台と大幅に落ち込んだ。11月としては93年（22.5％
　　　減）、95年（21.0％減）に次ぐ下落率。大手全12社中で富士重工業、いすゞ自動車、
　　　三菱ふそうトラック・バスをのぞく9社が減った。

■ 8031 三井物産 ＠1373----840（＋15）
□ 8403 住友信託銀行 ＠585----508（＋17）
□ 8604 野村ホールディングス ＠1214----731（＋13）
■ 9531 東京瓦斯 ＠447----444（−9）→【後場始値＝445円で買増】

　　★大手ガス料金、最大600円下げ　５月以降、経産省試算＜日経＞
　　　　東京ガスや大阪ガスなど大手ガス会社の家庭向けガス料金が5月以降に
　　　値下がりする見通しとなった。経済産業省が26日の総合エネルギー調査会の
　　　小委員会に、料金制度の見直し案を提示。燃料価格を月ごとに反映する仕組み
　　　を導入するようになり、液化天然ガス（ＬＮＧ）や円相場が現状程度で推移した
　　　場合の試算では、5月に最大で月額600円程度値下がりする可能性がある。