少額資金でまめ株ポートフォリオ

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週末のNY市場は102ドル高で5日続伸、CME日経225＝8515円、為替は引き続き1ドル＝95円台前半での小動き。

GLOBEX　S&P500が下げていたことが影響し、警戒感の方が強かったようです。
6日続伸できるほど実体が改善している訳でもないので、こんなもんでしょうね。
それにしても、国内よりGLOBEXの動向の方が影響力が強いとは。
28日に一旦回復した売買代金は、何と1.1兆円台。
都合よく考えれば、売りも少ないということになるんでしょうが・・・。
とにかく内容的にも売買も、お寒い一日でした。

今日は寄付きから売り優勢の展開。
GLOBEX　S&P500の下げが2桁になっていたため、9時54分には【安値＝8307円】と200円を超える下げ幅に。
その後は少し持ち直したものの、後場は8400円を挟んだ小刻みな上下の繰り返し。
後場の値幅は74円の膠着状態。
方向感は無くなりました。
終値で一旦超えた【25日線＝8408円】を翌日も維持できなかったのは、11月5日、10日と同じパターン。
その時は、そのまま下へ向かってしまいましたが・・・。
25日前の【10月23日の終値＝7649円】に急接近するようなことにならない限り、ずっと下向きだった25日線は横ばいか緩やかな上向きに変わり、それがしばらく続くことになります。
ただ、【6月6日の終値＝14489円】以降の25日線との乖離は大体3％が限界なんですよね。
そう考えると、せいぜい上値の余地はあと250円程度かも。

ところが、現在のGLOBEX　S&P500の下げ幅は2％を超えています。
おまけに、為替は急に円高方向へ動き始め、93円台に突入している芳しくない状況です。
う〜ん、この分だと11月5日、10日と同じパターンになってしまう可能性が高いような・・・。


【本日の結果】
日経平均＝8397.22円　前日比−115.05（−1.35％）
日経平均先物＝8400円
騰落レシオ25＝95.8　　RSI＝38.9
MACD＝GCを継続　　新値3本足＝陽線を継続

　　　　　　当日累計　　　　　　　前　場　　　　　　　　後　場
始値　8464.36（09:01）　8464.36（09:01）　8392.30（12:31）
高値　8464.36（09:01）　8464.36（09:01）　8432.27（13:09）
安値　8307.28（09:54）　8307.28（09:54）　8358.83（12:38）
現値　8397.22（16:00）　8345.83（11:30）　8397.22（16:00）

東証一部出来高　15億1111万株（6億9841万株/8億1270万株）
東証一部売買代金　1兆1093億円（5035億円/6058億円）
日経平均先物（1限月）売買高　6万8252枚（2万8030枚/4万0222枚）
寄付き前の外資系証券13社動向　1930万株売り/1220万株買い
債権先物　139.39円（＋0.01円）
10年国債利回り　1.390％（−0.005％）
東証一部配当利回り　2.54％


【現在の保有銘柄と12/1の終値】
（＠は買平均単価、□は新値3本足＝陽線、■は新値3本足＝陰線）
＜本日の成績＝−0.60％＞　★

□ 1334 マルハニチロホールディングス
　　　　　　　　　　＠166----148（＋2）
□ 2001 日本製粉 ＠445----425（−7）
□ 2613 J−オイルミルズ ＠372----340（＋12）
■ 5301 東海カーボン ＠767----381（−5）
■ 5401 新日本製鐵 ＠529----289（−8）
■ 5631 日本製鋼所 ＠1343----950（−29）
　　★レーティング情報＝日興シティグループ証券
　　　　投資判断「1H」継続、目標株価＝1900円→1300円
　　☆5％ルール報告＝大量
　　　　株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループなど
　　　　　18,821,408株＝5.07％（−％）

■ 5711 三菱マテリアル ＠430----193（＋1）
　　★レーティング情報＝岡三証券
　　　　投資判断「中立」継続

■ 6213 オーエム製作所 ＠646----327（＋5）
□ 6503 三菱電機 ＠846----495（−17）
□ 6702 富士通 ＠610----405（−9）
■ 7202 いすゞ自動車 ＠418----117（−1）→【後場始値＝117円で買増】

　　★11月新車販売､トヨタは約３割減　軽自動車はダイハツなど増加＜NQN＞
　　　　日本自動車販売協会連合会（自販連）が１日発表した11月の新車販売台数は、
　　　前年同月比27.3％減の21万5783台と４カ月連続で減少した。大手ブランドでは、
　　　トヨタ（レクサスを除く）が27.7％減、日産が29.5％減、ホンダが21.6％減、三菱が
　　　45.5％減、マツダが32.5％減となった。
　　　　車種別では、乗用車が27.9％減の18万6554台となった。うち、普通乗用車が
　　　32.4％減の８万1061台、小型乗用車が24.1％減の10万5493台だった。普通自動
　　　車はすべてのブランドが大幅に減少し、トヨタは31.2％減の４万2033台だった。最も
　　　減少幅の小さかったホンダも16.7％減の6787台となった。小型自動車はスズキが
　　　4.7％増の4994台に伸びた一方、トヨタは27.1％減の５万1827台、ホンダは22.9％
　　　減の２万2506台だった。
　　　　商用車は、普通トラックが22.8％減の１万357台となった。ブランド別では、日野が
　　　29.9％減の2257台、いすゞが19.1％減の3351台、三菱ふそうが21.1％減の2127
　　　台だった。
　　　　全国軽自動車協会連合会が同日発表した11月の軽自動車新車販売台数は
　　　前年同月比0.7％減の15万3101台で、２カ月ぶりに前年同月実績を下回った。
　　　減少したのは三菱（22.7％減の9241台）など３ブランド。一方で首位のダイハツが
　　　5.1％増の５万1256台、スズキが0.2％増の４万8789台となるなど、４ブランドで
　　　増加した。

■ 8031 三井物産 ＠1574----852（＋6）
　　★レーティング情報＝メリルリンチ証券
　　　　投資判断「買い」継続、目標株価＝2900円→988円

　　☆ＦＲＢのＣＰ買い取り策　三井物産、日本勢初の申請＜日経＞
　　　　米金融安定化策の一環として米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が創設したコマーシャル
　　　ペーパー（ＣＰ）買い取り制度について、三井物産が同制度の利用を申請していた
　　　ことが29日までに明らかになった。日本企業で申請が明らかになったのは初めて。
　　　三井物産は米国の資金繰りに問題はないものの、市場の混乱でドルの調達コスト
　　　が膨らむ懸念があり、低利で安定的に運転資金の確保を狙う。ほかの有力企業が
　　　追随する可能性もある。
　　　　同社は子会社の米国三井物産を通じ年間5億ドル（約500億円）前後のＣＰを
　　　発行、運転資金を調達してきた。だが、米国の信用収縮で平均的なＣＰ金利が
　　　9月に2％程度上昇するなど市場環境が急速に悪化。通常通り発行すると不利な
　　　条件を強いられる恐れがあった。
　　　　三井物産は米政府が企業の資金支援を狙い、10月に創設したＣＰ買い取り制度
　　　に注目。子会社は米国籍で格付けも最上級など適格要件を満たしており、低利
　　　調達が可能なことから利用を申請。すでに一定額の買い取りを受けたもよう。借り
　　　入れと併せ多様な調達パイプを確保する。
　　　　金融市場の混乱で米国で事業を展開する日本の有力企業はドル資金の調達に
　　　影響が出ており、日立製作所がＣＰ発行を見合わせるなど波紋が広がっている。
　　　　現在、米国子会社でＣＰを発行している日本企業は三井物産のほか、トヨタ
　　　自動車、ソニー、三菱商事など十数社に上り、このうち今回の買い取りの適格
　　　要件を満たすのはトヨタやホンダなど10社未満とみられる。金融危機の長期化を
　　　背景に年末越えの資金を確保する狙いから、他にも買い取り申請を検討する企業
　　　が出てきそうだ。

□ 8403 住友信託銀行 ＠585----443（＋12）→【後場始値＝432円で11％売却】
■ 8604 野村ホールディングス ＠1280----678（−10）

　　★野村、1100億円のＣＢと上限3000億円のＳＢを発行＜NQN＞
　　　　野村ホールディングス（8604）は１日、総額1100億円の転換社債型新株予約権
　　　付社債（転換社債＝ＣＢ）を第三者割当によって発行すると発表した。16日付で
　　　第一生命保険が1000億円、信金中央金庫（8421）が100億円をそれぞれ引き
　　　受ける。社債元金の償還は2014年３月31日としているが、11年１月17日以降に
　　　一定条件で繰り上げ償還するコールオプションが付いている。
　　　　新株予約権は合計1100個を発行し、2009年１月５日から14年３月25日まで普通
　　　株式への転換が可能。転換価格は当初745円だが、変更もあり得るという。
　　　　あわせて、無担保普通社債（ＳＢ）を26日付で発行すると発表した。同社（広報）
　　　によると、社債総額は「上限が3000億円」としている。各社債の金額は100万円。
　　　2016年12月26日を償還期限とする８年物だが、11年12月26日以降に期限前償還
　　　することができる。利率の仮条件は年3.6％で、利払い日は年２回。劣後特約が
　　　あり、同社の自己資本規制比率が120％を下回る場合には利息の支払いが制限
　　　される。